この記事は2026年5月15日にメールマガジンVol. 38として配信されたものです。
当メールマガジンをいつもお読みいただき、ありがとうございます。 近年、「サステナブル」「SDGs」といった言葉を目にしない日はないほど、社会全体で環境や持続可能性への関心が高まっています。
一方で、それらの言葉が日常化するほど、「本来の意味」や「自社にとっての本質」について、立ち止まって考える機会は意外と少ないのではないでしょうか。
そこで今回はあらためて、「サステナブルとは何か」という原点に立ち返り、その本質について考えてみたいと思います。
サステナブルとは？
近年、「サステナ」「サステナブル」という言葉を、インターネットだけでなく地上波のCMや企業広告など、あらゆる場面で目にするようになりました。 社会的な関心の高まりを背景に、多くの企業がこの言葉を自社のメッセージに取り入れています。
そもそもサステナブル（Sustainable）とは、「持続可能な」という意味を持つ言葉です。ピアノを演奏される方は、サステインペダルを踏むことで音が伸びることをイメージすれば、まさに持続という意味合いが分かりやすいと思います。
では、この「持続可能」とは、何を、どのように持続させることを指しているのでしょうか。
何を持続させるのか？
持続可能とは、地球であれ、人間であれ、将来にわたって活動を継続できる状態を意味します。この考え方は、企業や家庭といった、より小さな単位にもそのまま当てはまります。企業にとって、持続可能であるということは、事業を継続できるということに他なりません。
どれほど優れた理念や技術があっても、事業として継続できなければ、企業としての価値を社会に提供し続けることはできません。同様に、家庭もその形は多様ですが、生活や関係性を維持できなければ、家庭という枠組み自体が成り立たなくなります。
このように考えると、地球、社会、企業、家庭、個人は、それぞれスケールは違えど、「持続」という一本の軸でつながっていることがわかります。
サステナブルとは地球環境を守ることだけを意味するものではありません。サステナブルやSDGsという言葉は、しばしば前向きで耳触りの良い印象を持たれます。
しかし実際には、これは「努力目標」ではなく、将来にわたって活動を続けるための前提条件とも言えるものです。
今の形を無理やり保つことが持続ではない
企業活動に目を向けると、持続できない事業とはどのような状態でしょうか。
例えば、環境負荷が高く、社会的な許容を失った事業は、規制強化や市場からの評価低下によって、継続が困難になります。これは理念の問題ではなく、極めて現実的な経営リスクです。また、市場環境や技術の変化に対応できない事業も、持続は困難です。
かつて一般的であった音楽用カセットテープ、VHS、ファックスなどは、技術革新や生活様式の変化によって急速に姿を消しました。これらを主軸とした事業が、同じ形のまま現在まで存続することは難しかったと考えられます。
つまり、「持続可能」とは、環境配慮だけを意味する言葉ではありません。社会環境・市場環境・技術変化を踏まえながら、活動の形を変え続けることこそが、その本質です。実際、多くの企業が過去に大胆な事業転換を行ってきました。かつてはパソコン製造を主力としていた企業が、現在では保険、アミューズメント、ITインフラ、サービス事業へと軸足を移し、結果として企業価値を持続させている例も少なくありません。
最優先で持続させるべきもの
視点をさらに広げると、最も大きな持続の単位は「地球」です。
地球環境が持続できなければ、その上に成り立つ国、自治体、企業、家庭、そして人類の社会活動は成り立ちません。だからこそ現在、最終的な持続可能の単位を「地球」と捉え、その制約条件の中で、企業や個人がどのように活動していくのかを考える必要があります。
これは理想論ではなく、事業を未来につなぐための戦略的思考と言えます。地球という大きな前提を意識しながら、その下にある企業、組織、家庭、個人が、それぞれの立場で持続可能な選択を積み重ねていく。その積み重ねこそが、結果として社会全体の持続可能性を高めていくのではないでしょうか。
